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嶋田 創

名古屋大学 科研費の研究 6件(サイバーセキュリティと能動的サイバー防御)

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科研費の研究

ユーザの情報セキュリティ信頼度を活用した高度なセキュリティ対策技術の開発

科研費科学研究費助成事業・基金 2024年4月1日〜2027年3月31日
長谷川 皓一(国立情報学研究所)、嶋田 創(名古屋大学・研究分担者)、高倉 弘喜(国立情報学研究所)

サイバー攻撃では、最初の糸口としてメール添付ファイル開封などの人の不注意を狙う場合もある。 人に焦点を当てたセキュリティ対策としてセキュリティ教育が挙げられる。セキュリティ教育は一定の効果はあれど、習熟度やセキュリティ意識は個人で異なるものである。しかし、セキュリティの技術的な対策は教育とは独立しており、習熟度などに関わらず平等に行われる…

嶋田 創さんの役割:研究分担者

機械/深層学習型検知への対抗能力を備えたマルウェア利用への対抗アルゴリズム研究

科研費科学研究費助成事業・補助金 2019年4月1日〜2023年3月31日
嶋田 創(名古屋大学・研究代表者)、小林 良太郎(工学院大学)、山口 由紀子(名古屋大学・研究分担者)、長谷川 皓一(国立情報学研究所)

誤判定や誤検知を誘発させるための学習データを送りつける、敵対的学習という技術を応用し、攻撃に用いる特定マルウェアのみ検知率を下げ、他のマルウェアの検知率は落とさない形での敵対的学習を実現する、対機械学習系検知のマルウェア送付手法出現が懸念される。そこで、本研究では、特定のマルウェアの検知率低下を志向した敵対的学習用データが送られている環境…

嶋田 創さんの役割:研究代表者

コア内部の動作情報を特徴量としてサイバー攻撃の検知を行うIoT向けプロセッサ

科研費科学研究費助成事業・基金 2020年4月1日〜2023年3月31日
小林 良太郎(工学院大学)、嶋田 創(名古屋大学・研究分担者)

本研究ではサイバー攻撃を検知するIoT向けプロセッサを開発します。まず、プログラムの動作に関連する、コア内部の動作情報を特徴量として抽出する手法の開発を行います。つぎに、抽出された特徴量を元に、プログラムの正常動作、サイバー攻撃(不正アクセスやマルウェア実行)による異常動作を、高効率に学習・分類する手法の開発を行います。さらに、サイバー攻…

嶋田 創さんの役割:研究分担者

LSI上でコアの動作データを用いてIoTマルウェアの展開・検知を行う階層防御

科研費科学研究費助成事業・基金 2026年4月1日〜2029年3月31日
小林 良太郎(工学院大学)、嶋田 創(名古屋大学・研究分担者)

LSI上でコアの動作データを用いてIoTマルウェアの展開・ 検知を行う新たな階層防御の仕組みを開発します。 まず、難読化されたコードを展開する展開回路、既知コードの断片を同定する同一性識別器、振る舞いを検知する振舞い識別器の開発を行います。 つぎに、階層化された3つの回路が協調して既知・亜種・新種マルウェアを学習・分類する手法の開発を行い…

嶋田 創さんの役割:研究分担者

IoTプロセッサ上の通信データと動作データを特徴量としたサイバー攻撃の多層防御

科研費科学研究費助成事業・基金 2023年4月1日〜2026年3月31日
小林 良太郎(工学院大学)、嶋田 創(名古屋大学・研究分担者)

IoTプロセッサ上の通信データと動作データを特徴量としてサイバー攻撃の多層防御を行う新たな仕組みを開発します。まず、受信データの特徴量A、内部動作データの特徴量B、送信データの特徴量Cを抽出する手法の開発を行います。つぎに、各特徴量に対応するサイバー攻撃(外部からの悪性通信A、マルウェア実行B、外部への悪性通信C)を学習・分類する手法の開…

嶋田 創さんの役割:研究分担者

機械学習応用セキュリティへの攻撃を伴う標的型攻撃の検知/対応運用

科研費科学研究費助成事業・基金 2024年4月1日〜2027年3月31日
嶋田 創(名古屋大学・研究代表者)、小林 良太郎(工学院大学)、平野 学(豊田工業高等専門学校・研究分担者)、長谷川 皓一(国立情報学研究所)

機械学習技術の応用は"AI利用"として広く認知され、マルウェアや悪性通信検知のセキュリティ製品へ広く利用されている。一方、機械学習系に対し誤判定/誤検知を誘発させる中毒攻撃/回避攻撃の研究も広く行われており、攻撃者側がAI応用セキュリティへの攻撃を併用することは十分に考えられる。また、標的型攻撃もデータ窃取に加え標的型ランサムウェアの被害…

嶋田 創さんの役割:研究代表者

研究者の情報:CiNii Research の研究者ページ

同じテーマの国会の議論

研究の内容と国会の議論は、テーマが同じものを並べています。研究者ご本人が国会で発言したという意味ではありません。

出典:CiNii Research・KAKEN(国立情報学研究所)、国会会議録検索システム(国立国会図書館)。掲載内容の訂正・削除のご依頼はお問い合わせからお送りください。

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